外国為替取引

取引のリスク

取引のリスク
電子取引システムでの取引の場合、注文の受付には人手を介さないため、お客さまが売買注文の入力を誤った場合には、意図した注文が成立しない、または意図しない注文が成立する可能性があります。電子取引システムは、お客さまご自身の通信機器の故障、通信回線等の障害、情報ベンダーの配信の障害、または電子取引システムそのものの障害などの様々な原因で、一時的または一定期間にわたって利用できない状況となることがあります。
電子取引システム上に表示される価格は、常に市場の実勢を正確に表示しているとは限りません。市場が急激に変動した場合や、インターネット環境の状況により、価格情報の更新が遅れ、電子取引システム上の価格情報と市場の実勢価格に乖離が生じることがあります。
また、電子取引システムを利用する際に用いられるユーザーI D、パスワード等の情報が窃盗、盗聴などにより漏洩した場合に、その情報を第三者が悪用することでお客さまに損失が発生する可能性があります。

リスク説明

投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。なお、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。 投資信託のお取引に当たっては、銘柄ごとに設定された購入又は換金手数料および運営管理費用(信託報酬等) の諸経費をご負担いただく場合があります。投資信託のリスクおよび手数料等につきましてはファンドごとに異なりますので、詳細は各ファンドの銘柄詳細や「目論見書」および「目論見書補完書面」等をご確認ください。

株価指数先物取引のリスク

株価指数オプション取引のリスク

株価指数オプションの買方特有のリスク

株価指数オプションの売方特有のリスク

店頭外国為替証拠金取引(FXネオ取引)のリスク

外国為替証拠金取引は外国為替レート、金利の変動で損害を被るリスクがあり、投資元本は保証されません。預託した証拠金の額に比べ大きい金額の取引ができ、マーケットの相場変動率に比べ投資元本の損益変動率が大きく、状況により損失が預託した証拠金額を上回る危険性があります。当社が提示する各通貨の価格は売付けと買付けの価格とが異なっています。お客様が当社に預託する必要証拠金の額は、取引金額の4%相当額です。法人のお客様の必要証拠金の額は取引金額の1%以上かつ金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの為替リスク想定比率を取引の額に乗じて得た額です。なお、為替リスク想定比率とは、金融商品取引業等に関する内閣府令第 117 条第 31 項第 1 号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。ロスカット時、強制決済時には、手数料が1万通貨単位あたり税込500円(但し、南アフリカランド/円とメキシコペソ/円は、10万通貨単位あたり税込500円)発生します。時価評価総額が必要証拠金の50%(法人のお客様は100%)を下回った場合、ロスカットとなります。ロスカット時、強制決済時に元本を超える損失が発生する場合がございます。 スプレッドは相場急変時、指標発表時等に拡大する場合がございます。スリッページが発生することにより、発注時点に比べ不利な価格で約定する場合がございます。また、市場の流動性低下等の理由により注文がリジェクトされる場合がございます。
当社のスプレッド実績は、当社のホームページに掲載されております。
スプレッド実績開示はこちら

外為オプション取引のリスク

株価指数バイナリーオプション取引のリスク

取引所外国為替証拠金取引(くりっく365取引)のリスク

CFD取引のリスク

  • 取引手数料、ロスカット発生時ならびに追加証拠金制度による強制決済執行時の手数料、最終清算価格による強制決済時の手数料は無料です。
  • 原資産が外貨で取引されているCFDの場合、新規建の際の必要証拠金は、取引価格に取引日の為替レート(コンバージョンレート)を乗じて計算されます。コンバージョンレートは、当社の外国為替証拠金取引のレートを用います。
  • 建玉ごとに設定されたロスカットレートに達した場合、ロスカットルールによりポジションが強制決済されます。
  • 当社に関する情報は、日本商品先物取引協会のウェブサイト(https://www.nisshokyo.or.jp/index.html)にもございます。

maneo取引のリスク

外国債券取引のリスク

【為替変動リスク】 外貨建て外国債券の場合、外国の通貨で売買、利払い、償還が行われることになりますが、取引時点での為替レートに影響される事になります。 【信用リスク(デフォルトリスク/クレジットリスク)】 発行体が、経営難や破たんに陥り、債務不履行(デフォルト)を起こした場合、投資家に対する利金・償還金の支払いが不可能になる場合があります。こういった事態を避ける手段として、発行体の信用力を参考にする必要があり、格付け機関による格付けを参考に投資対象を決める事になります。代表的な格付け機関としては、S&P(スタンダード・プアーズ)、Moody's等があります。 【価格変動リスク】 購入した債券を、償還日まで待たず市場で途中売却する場合、売却時の債券市況により、元本を割り込む恐れがあります。購入時より金利が低下していれば、値上がり益を見込める可能性がありますが、購入時より金利が上昇している場合、受取金額が元本を割り込む恐れがあります。 【金利リスク】 金利が上昇すると、新しく発行する債券の金利が比例して高くなり、金利上昇前発行された低い金利の債券は売れにくくなり債券価格が下がります。金利上昇時の債券価格の下落により、投資元本を割り込むことがあります。 【流動性リスク】 流動性リスクとは、経営難に関する憶測が流れたり、決済システムが故障する等、何らかの原因で決済が通常通りに行われないリスクをいいます。こういった流動性リスクが発生した場合、売買をしたい時に、好きな価格で売買がしづらくなる、または市場で売却しようとしても換金が困難という状態に陥ります。

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